工具器具備品

工具器具備品

工具器具備品は工場や建築現場で使う工具や、事務所で使う器具備品を買った時に使用する勘定科目です。
また、工具器具備品は有形固定資産の勘定科目なので、決算時には減価償却する必要があります。

ここでは工具器具備品に含まれるもの、よくある仕訳を説明します。

(※個人の場合、購入費用が10万円以上の場合に使う科目です。ただし、10万円以上20万円未満のものは一括償却資産の科目を使うことも可能です)

工具器具備品に含まれるもの(内訳)

工具、事務用品(コピー機・プロジェクター・机・パソコン・金庫・椅子など)、応接セット、棚、キャビネット、テレビ、家具、LAN設備、サーバー機器など

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工具器具備品を購入した時の仕訳例

(仕訳例1)
新しい事務所で使う応接セットを25万円をクレジットカードで購入した。料金の引き落としは翌月の27日に普通預金から行われる。

借方 貸方 摘要
工具器具備品 250,000 未払金 250,000 応接セット
未払金 250,000 普通預金 250,000 応接セットの引き落とし

デザインが統一された机や椅子の応接セットなどは、単品ではなくセットとして「工具器具備品」の勘定科目を使う。

工具器具備品の減価償却

工具器具備品は有形固定資産なので決算時に減価償却を行います。
減価償却を行うには工具器具備品の耐用年数(器具や備品によって違う)を知る必要があります。

工具器具備品の耐用年数

主な工具器具備品の耐用年数は次の通りです。

  • 応接セット・・・接客用5年、役員・応接室8年
  • テレビ・ビデオ・コピー機・プリンター・FAX・・・5年
  • クーラー・エアコン・・・6年
  • パソコン・・・4年
  • サーバー5年
  • LAN設備・・・10年
  • 測定工具、検査工具(電気・電子を利用するものを含む。)・・・5年
  • 治具、取付工具・・・3年
  • 切削工具・・・2年

参照:耐用年数(車両・運搬具/工具)国税庁HP

工具器具備品の減価償却の仕訳

(仕訳例1)
決算になり購入金額300,000円のクーラーを6年で減価償却することになった。
クーラーは年度の途中に購入したので、今年度は6ヶ月分を定額法で減価償却する。

減価償却の計算方法(定額法と定率法)
(300,000×90%)×0.167=45,090
45,090×6/12=22,545

※償却率については国税庁のHP:減価償却資産の償却率表(定率法・定額法)をご覧ください。

●直接法での減価償却仕訳

借方 貸方
減価償却費 22,545 工具器具備品 22,545

●間接法での減価償却仕訳

借方 貸方
減価償却費 22,545 減価償却累計額 22,545

(仕訳例2)
不要になったテレビを3万円で売却し現金を受け取った。このテレビの帳簿価格は5万円で、取得金額は25万円、減価償却累計額は20万円だった。(減価償却は間接法で行っている)

借方 貸方
現金 30,000
減価償却累計額 200,000
事業主貸 20,000
工具器具備品 250,000

※法人の場合は事業主貸ではなく「固定資産売却損」を使う。

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