パソコンソフトといっても一度買ったら料金が発生しないものもあれば、毎月ライセンス料が必要なもの、PCにインストールするもの、ネットのクラウドで使うものといろいろな形態があります。

そして、パソコンソフトの場合は購入金額やクラウド型では使う勘定科目が変わります

ここではパソコンソフトを購入した時によく使う仕訳例をご紹介します。

パソコンソフトウェア代が10万円未満の場合の仕訳例

(Q)会計ソフトのパッケージ版(PCインストール型)を1万円で現金で買った。

借方 貸方
消耗品費 10,000 現金 10,000

(Q)5,000円のパソコンソフトをクレジットカードで購入した。
翌月の27日に普通預金から商品代金が引き落としされた。

借方 貸方
消耗品費 5,000 未払金 5,000
未払金 5,000 普通預金 5,000

(Q)パソコンソフト代8,000円を個人のお金(現金)で支払った。

借方 貸方
消耗品費 8,000 事業主借 8,000

10万円未満のパソコンソフトの場合は勘定科目の「消耗品費」を使います。

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パソコンソフトウェア代が10万円以上の場合の仕訳例

パソコンソフトウェア代が10万円以上の場合は勘定科目の「ソフトウェア」(無形固定資産)を使って仕訳をします。
ただし、10万円以上から20万円未満なら、資産を3年間で均等償却できる「一括資産の特例」が使えるので、勘定科目の「一括償却資産」を使って仕訳をします。

(Q)パソコンのソフトウェアを15万円で購入した。支払いは銀行振込で手数料が432円がかかった。

借方 貸方
一括償却資産 150,000
支払手数料 432
普通預金 150,432

(Q)年末になり、決算処理で購入したパソコンのソフトウェア15万円を3年均等割りで1/3を減価償却した。

借方 貸方
減価償却費 50,000 一括償却資産 50,000

パソコンのソフトウェア代が30万円以上の場合

自社用にパソコンのソフトウェアを開発してもらい料金が50万円かかった。支払いは銀行振込で行い、432円手数料がかかかった。

借方 貸方
ソフトウェア 500,000
支払手数料 432
普通預金 500,432

(Q)年末になり購入したパソコンのソフトウェア50万円を5年で減価償却する。(ソフトウェアの償却期間は3年か5年)

借方 貸方
減価償却費 100,000 ソフトウェア 100,000

ネット上で使うクラウド型のパソコンソフトの場合

インターネット上で使うクラウド型のソフト(Adobeや会計ソフト)の場合は、月々の料金を勘定科目の「通信費」を使って仕訳をします。

(Q)クラウド型の会計ソフトの月々の支払が980円かかる。支払はクレジットカードにしている。

借方 貸方
通信費 980 未払金 980