パソコンソフトを購入した場合の勘定科目と仕訳例

パソコンソフトといっても一度買ったら料金が発生しないものもあれば、毎月ライセンス料が必要なもの、PCにインストールするもの、ネットのクラウドで使うものといろいろな形態があります。

そして、パソコンソフトの場合は購入金額やクラウド型では使う勘定科目が変わります。

ここではパソコンソフトを購入した時によく使う仕訳例をご紹介します。

パソコンソフトウェア代が１０万円未満の場合の仕訳例

（Q）会計ソフトのパッケージ版（PCインストール型）を１万円で現金で買った。

（Q）5,000円のパソコンソフトをクレジットカードで購入した。
翌月の２７日に普通預金から商品代金が引き落としされた。

（Q）パソコンソフト代8,000円を個人のお金（現金）で支払った。

１０万円未満のパソコンソフトの場合は勘定科目の「消耗品費」を使います。

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パソコンソフトウェア代が1０万円以上の場合の仕訳例

パソコンソフトウェア代が１０万円以上の場合は勘定科目の「ソフトウェア」（無形固定資産）を使って仕訳をします。
ただし、10万円以上から20万円未満なら、資産を3年間で均等償却できる「一括資産の特例」が使えるので、勘定科目の「一括償却資産」を使って仕訳をします。

（Q）パソコンのソフトウェアを１５万円で購入した。支払いは銀行振込で手数料が432円がかかった。

（Q）年末になり、決算処理で購入したパソコンのソフトウェア１５万円を３年均等割りで1/3を減価償却した。

パソコンのソフトウェア代が30万円以上の場合

自社用にパソコンのソフトウェアを開発してもらい料金が50万円かかった。支払いは銀行振込で行い、432円手数料がかかかった。

（Q）年末になり購入したパソコンのソフトウェア50万円を５年で減価償却する。（ソフトウェアの償却期間は3年か５年）

ネット上で使うクラウド型のパソコンソフトの場合

インターネット上で使うクラウド型のソフト（Adobeや会計ソフト）の場合は、月々の料金を勘定科目の「通信費」を使って仕訳をします。

（Q）クラウド型の会計ソフトの月々の支払が９８０円かかる。支払はクレジットカードにしている。