工具器具備品

工具器具備品は工場や建築現場で使う工具や、事務所で使う器具備品を買った時に使用する勘定科目です。
また、工具器具備品は有形固定資産の勘定科目なので、決算時には減価償却する必要があります。

ここでは工具器具備品に含まれるもの、よくある仕訳を説明します。

（※個人の場合、購入費用が10万円以上の場合に使う科目です。ただし、10万円以上20万円未満のものは一括償却資産の科目を使うことも可能です）

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工具器具備品に含まれるもの（内訳）

工具器具備品を購入した時の仕訳例

（仕訳例1）
新しい事務所で使う応接セットを２５万円をクレジットカードで購入した。料金の引き落としは翌月の27日に普通預金から行われる。

デザインが統一された机や椅子の応接セットなどは、単品ではなくセットとして「工具器具備品」の勘定科目を使う。

工具器具備品の減価償却

工具器具備品は有形固定資産なので決算時に減価償却を行います。
減価償却を行うには工具器具備品の耐用年数（器具や備品によって違う）を知る必要があります。

工具器具備品の耐用年数

主な工具器具備品の耐用年数は次の通りです。

工具器具備品の減価償却の仕訳

（仕訳例１）
決算になり購入金額300,000円のクーラーを6年で減価償却することになった。
クーラーは年度の途中に購入したので、今年度は6ヶ月分を定額法で減価償却する。

※減価償却の計算方法（定額法と定率法）
(300,000×90%)×0.167=45,090
45,090×6/12＝22,545

※償却率については国税庁のHP：減価償却資産の償却率表（定率法・定額法）をご覧ください。

●直接法での減価償却仕訳

●間接法での減価償却仕訳

（仕訳例２）
不要になったテレビを3万円で売却し現金を受け取った。このテレビの帳簿価格は５万円で、取得金額は25万円、減価償却累計額は20万円だった。（減価償却は間接法で行っている）

※法人の場合は事業主貸ではなく「固定資産売却損」を使う。